世界唯一無二の写真をNFT出品の仕方
NFTの写真のマーケットプレイスについて
「撮影した写真をNFTとして販売したい」「そもそもNFT写真は売れるの?」という悩みを抱えている方が多いかもしれません。
最近のNFTの盛り上がりを見て、マーケットへの参加を考える方は少なくありません。唯一性という視点で考えた場合、写真とNFTは相性がいい出品ジャンルです。
今回は、NFT写真の出品方法やおすすめのマーケットプレイスをご紹介します。
概要
- NFT写真の作り方
- NFT写真の売る手順
- NFT写真を売買できるおすすめのNFTマーケットプレイス
NFT写真が注目を集める背景
スマホやデジカメが普及した現代において、写真の多くはデジタル化されています。そして、デジタル写真はNFTマーケットプレイスにアップロードすることで、簡単にNFT化ができます。
撮った写真を現像する必要があった時代とは異なり、大量のコピーや2次利用が容易なことが、デジタルデータの特徴です。
NFTは日本語で「非代替性トークン」と呼ばれ、ブロックチェーン技術によって全てのデータを識別できる仕組みになっています。
一度NFT化されたデータは改ざんされづらく、オリジナルとコピーの明確な区別が可能です。
上記のことからNFTは「偽造できない唯一無二の証明書がついたデジタルデータ」と呼ばれています。
写真をNFTにすることで、オリジナルの所有権を明確にできます。
また、多くのNFTマーケットプレイスがロイヤリティ機能を導入しているため、オリジナルのクリエイターは2次流通による収入を得ることもできます。
NFT写真を売る際に必要な2つの準備
NFTマーケットプレイスで写真を売るためには、写真を売る「NFTマーケットプレイスの選定」、および取引に必要な暗号資産を入れる「財布(ウォレット)の作成」が必要です。
今回は、販売プラットフォームとしてよく知られるOpenSea(オープンシー)と代表的なウォレットであるMetaMask(メタマスク)を例に解説をしていきます。
①OpenSea(販売プラットフォーム)に登録
写真を含むNFTを取引するための販売プラットフォームOpenSeaに登録します。手順は以下の通りです。
- OpenSea公式サイトにアクセス
- 「作成」をクリック
- OpenSeaに紐づけるウォレットを選択(今回はMetaMask)
②MetaMaskに登録
MetaMaskの利用には、パソコンの方はChromeの拡張機能として追加、スマホの方はMetaMaskのアプリのインストールが必要です。
NFT写真の作り方と売る4つの手順
撮影した写真をNFTとして出品する手順をご紹介します。
NFTマーケットプレイスへの登録やウォレットの準備が完了した方は、写真のNFT化と出品作業のみのため、簡単に行えます。
1:NFTにする写真を撮影する
まずは出品する作品を用意しましょう。撮影した写真の加工には、PhotoshopやIllustratorが一般的です。
他人が撮影した写真でも出品は可能ですが、著作権に気をつけましょう。
また、利用するNFTマーケットプレイスによって、NFTにできる写真のフォーマットが違うことがあります。例えば、OpenSeaで出品できる画像ファイルのフォーマットは下記4種類です。
- JPG
- PNG
- GIF
- SVG
ファイルのサイズは最大で40MBとなっています。
2:出品するマーケットプレイスを決める
OpenSeaやRarible、Coincheck NFT(β版)など多くのNFTマーケットプレイスが存在します。
NFTマーケットプレイスごとに、出品されているNFTの特徴や利用に際しての審査の有無などの違いがございます。
慎重に比較検討をし、自分にあったNFTマーケットプレイスを利用しましょう。
3:仮想通貨とウォレットを準備する
NFTの取引は仮想通貨ETH(イーサリアム)を介して行われます。ETHを管理するためのウォレットを準備しましょう。
ETHをまだ、お持ちでない方は「Coincheck(コインチェック)」で購入がおすすめです。
また、利用するNFTマーケットプレイスとの接続も必要です。
ETHウォレットの代表格がMetaMaskです。パソコンの方はChromeの拡張機能、スマホの方はアプリをインストールして利用できます。
ウォレットとマーケットプレイスの接続は簡単です。
OpenSeaでは、トップページから「作成」をクリックすることでウォレットの選択ができ、利用するウォレットをクリックすれば接続ができます。
4:写真をアップロードする
ウォレットとNFTマーケットプレイスの接続完了後、出品する作品をアップロードしましょう。
大まかな流れは、Collection(作品を分けるカテゴリ)を作成、Collectionに作品をアップロード、出品となります。
まずはCollectionの作成手順です。
- OpenSeaにログイン後、「作成」をクリック
- My Collection内の「Create」をクリック
- Logo、Name、Descriptionを入力
- 「Create」をクリック
次は作成したCollectionに写真をアップロードする手順です。
- 作成したCollectionの「Add New Item」をクリック
- 写真を選択し、Name、External Link、Descriptionを入力
- 「Create」をクリック
以上で写真のアップロード(写真のNFT化)が完了です。
次にNFT写真の出品手順を解説します。
- 出品するNFT写真を選択し、「売る」をクリック
- 販売方法や販売価格を入力
- 「Post Your Listing」をクリック
- 表示されるガス代に問題がなければ「確認」をクリック
- 署名リクエストのポップアップが表示されるので「署名」をクリック
以上でNFT写真の出品は完了です。
NFTの写真を売るのにおすすめのマーケットプレイス4選
NFTの写真を売りたい方におすすめのマーケットプレイスは下記の4つです。
- OpenSea
- Adam byGMO(アダム)
- NFTマーケットβ(エヌエフティーマーケットベータ)
- Coincheck (コインチェック)
名前 | 特徴 | 出品作品の特徴 |
OpenSea | 世界最大級のNFTマーケット | 幅広いジャンルの作品 |
Adam byGMO | 口座振り込みやクレジットカードで簡単決済 | 各界の著名人が出品 |
NFTマーケットβ | LINE独自のNFT | ゲームアイテムをNFT化 |
Coincheck | 口座があればガス代無料 | トレカ、ゲームアイテム |
OpenSea(オープンシー)
OpenSea(オープンシー)は、世界最大級のNFTマーケットプレイスであり、出品されているNFTのジャンルや数も豊富です。
サイトはシンプルで使いやすく、日本語にも対応しているため、出品や購入の操作が簡単です。
NFTの出品にはガス代と手数料が必要ですが、2回目以降はガス代だけで出品できるため、NFTの出品を中心に利用したい方はコストを節約できます。
Adam byGMO(アダム)
一般的なNFTマーケットでは、イーサリアム(ETH)などの仮想通貨による取引が一般的です。
Adam byGMO(アダム)では、銀行振り込みやクレジットカード決済、日本円に対応しているため気軽に取引を行えます。
ETHを介さず取引できるため、高価なガス代の節約にもつながります。
保有者限定コンテンツが設定されているNFTを購入すれば、その作品を購入した方にしか見られないコンテンツを楽しむことができます。
例えば、イラストのNFTでは圧縮前のオリジナルサイズが保有者限定コンテンツとされていることが多いです。
現在はβ版であり、一部のクリエイターしか出品はできませんが、今後は一般のクリエイターも参加できる可能性は十分にあります。
NFTマーケットβ(エヌエフティーマーケットベータ)
NFTマーケットβ(エヌエフティーマーケットベータ)は、LINE株式会社の子会社であるLVC株式会社が運営するNFTマーケットプレイスです。
取引には、LINE独自開発のブロックチェーン「LINE Blockchain」上で機能する暗号資産「LINK」が用いられます。
NFTの送付がLINEの友達リストからできるなど、LINEとの連携により取引が簡単に行え、ネットワーク利用料が無料です。
LINEアカウントがないと利用はできませんが、始めるハードルは低いと言えます。
Coincheck NFT (コインチェック NFT)
Coincheck NFT (コインチェック NFT)は、仮想通貨取引所Coincheckが運営する国内初のNFTマーケットプレイスです。
Coincheckの口座を持っている方なら、利用開始手続き不要かつガス代無料でNFTの出品や購入をできます。
仮想通貨取引などでCoincheckに口座をお持ちの方は、Coincheck NFT(β版)を利用してみてはいかがでしょうか。
まとめ:気軽にNFTの写真を出品してみよう
スマートフォンやデジカメが普及し、撮影した写真はデジタル保存することが一般的になりました。
デジタル写真は簡単にNFT化して、出品できます。
NFT写真の出品に必要な準備は、「マーケットプレイス」と「ウォレット」です。
NFT写真の販売におすすめなマーケットプレイスは下記の4つです。
- OpenSea
- Adam byGMO(アダム)
- NFTマーケットβ(エヌエフティーマーケットベータ)
- Coincheck
NFT化した写真はオリジナルとコピーが識別されます。また、クリエイターはロイヤリティを設定することで、2次流通での収入を得られます。
写真を撮ることが好きな方は、この機会にNFTマーケットへの出品を検討してみてはいかがでしょうか。
長良川花火大会記録写真
創業時のメンバー初バーベキュー
NFTとWordPressの関係
2022年最新NFTのWordPressプラグイン6選参考
最近、現実世界とは異なる仮想空間のメタバースとNFTのニュースを聞く機会が増えています。
今年は特にNFT(非代替性トークン)はより人気になると思われます。
NFTとは「Non-Fungible Token(ノンファンジブルトークン)」の略です。
非代替性(ひだいたいせい)トークンと訳されます。ビットコインをはじめとする仮想通貨(暗号資産)の基盤技術であるブロックチェーン技術を活用しています。本来コピペにより複製が容易なイラストや写真、映像、音源等のデジタルデータを代替不可能な唯一無二な資産として扱う事が可能になり、自分だけがそのデジタルデータを持っていると証明できるため海外でのNFTのコレクターによる購入や投資目的等での売買がニュースになり、日本でも2021年後半から人気になってきています。▶ NFTの情報を詳しく見る(外部サイト)
そこで、今回はNFT(Non-Fungible Token)関連で、マーケットプレイスの構築、ギャラリー作成やサイトへの埋め込み、NFTマーケットプレイスに出品しているNFTの情報を自動でサイトにインポート、アフィエイト、などの機能のWordPressプラグインを紹介します。
NFTのWordPressプラグイン紹介(無料)
OpenSea(オープンシー)ワードプレスプラグイン
NFTマーケットプレイスで有名な「OpenSea」の WordPressプラグインです。「OpenSea」に出品しているNFTをWordPressサイト内のどこにでも簡単に埋め込むことができます。
【特徴】
- OpenSea公式のプラグイン
- NFTUによるNFTマーケティング機能
- 設定も簡単です
Kredeum NFT
WordPress Kredeum NTFプラグインは、独自のNFTコレクションを作成可能で、ワンクリックでOpenSea NFTマーケットプレイスに追加や、OpenSeaでNFTを販売することもできます。
【対応ブロックチェーン】
- Bsc(Binance Smart Chain)
- Polygon(ポリゴン)
- Fantom(ファントム)
- Avalanche(アバランチ)
- Ethereum(イーサリアム)
NFT Maker(NFTメーカー)
ネットショップのWoocommerceを使ってNFTストアに変えることができます。NFTマーケットプレイスを構築することが可能です。
【対応ブロックチェーン】
- Ethereum(イーサリアム)
- Polygon(ポリゴン)
- Binance Smart Chain(バイナンススマートチェーン)
- Celo(セロ)
- Harmony(ハーモニー)
Cryptocurrency Product for WooCommerce
ネットショップ作成で有名なWooCommerceプラグインの決済手段としてEthereum(イーサリアム)やビットコインなどの暗号通貨や任意のNFTトークンを利用して販売することができます。
無料版と機能が追加されたPro版があります。
【一緒に使用するといいプラグイン】
- Ethereum WordPress ICO Plugin(ICOをするならおすすめです)
- WordPress Ethereum Wallet plugin(ユーザー登録時にウォレットを自動作成することができます)
NFTConnect
このプラグインは、WordPressを使用してブロガーやウェブメディアサイトがSuperRareのNFTを簡単に共有することができます。SuperRareは2018年にスタートした、イーサリアム上のNFTマーケットプレイスです。
【特徴】
- SuperRareに出品しているNFTをウェブサイトでシェアできる
- SuperRareのバックリンクの構築
NFT Gallery
NFT Galleryは、OpenSeaからWordPressサイトにNFTを追加するのに役立つWordPressプラグインです。OpenSeaからWordPressサイトにNFTを同期して、投稿やページに表示することができます。
【特徴】
- ショートコードでウェブサイトに埋め込み可能
- このプラグインはOpenSeaAPIを利用しており、 EthereumBlockchainのERC-721およびERC-1155トークンで作成されたNFTでのみ機能します。
Opensea Storefront
Web3.0とは
【Web3.0とは?】インターネットの歴史
Web3.0を理解するために、まずインターネットの歴史を振り返ってみます。
Web1.0 企業が主体
Web1.0と呼ばれているのは、インターネット黎明期を経て普及し出した1990年頃から2004年頃。
まだダイヤルアップ接続、ISDN、ADSLのようなインターネット回線の時代であり進化の過程でした。当時はウェブサイトを制作する技術も限られていたので、企業がウェブサイトを公開して情報を一方的に発信していました。利用者は閲覧するだけだった時代がWeb1.0と言われています。
Web2.0 個人がSNSなどで発信
Web2.0では、双方向のコミュニケーションが実現しました。
個人はウェブサイトを閲覧するだけだったWeb1.0から、SNSを使い利用者が気軽に発信、双方向のコミュニケーションが実現したソーシャルな世界がWeb2.0です。
この頃、技術が大きく進歩し、スマートフォンやアプリが普及、インターネットに常時接続できる環境が整ったことがWeb2.0の背景にあります。
人々はスマートフォンでいつでも情報にアクセスし、気軽に発信ができてシェアされるようになりました。このため、企業と個人間だけでなく、個人同士でのコミュニケーションも促進されていきました。
しかし、様々なサービスを利用できるようになった一方で、膨大な個人情報が企業側に取得され、特定の企業によってサービスの運営と情報の管理がされるWeb2.0は、中央集権型のインターネットと言えます。
そのため、一部の企業による行き過ぎた管理や情報漏洩など、問題が大きくなってきました。
Web3.0 インターネットの民主化
Web3.0では、ブロックチェーン技術により、個人がデータ管理をする時代になります。
企業による中央集権型の管理が存在しないWeb3.0では、データ所有権を分散管理することで、情報を民主的に取り扱うことができます。
【Web3.0とは?】技術や仕組みについて
Web3.0とは、ブロックチェーン技術などによって構築される新しい分散型のWebを表す概念のような言葉です。Web3.0を理解するには、ブロックチェーンなどの技術や仕組みを知る必要がありますので、よく耳にするワードを簡単に紹介していきます。
ブロックチェーン
Web3.0の基盤に必要な中核技術の筆頭であり、情報を記録するデータベース技術を指します。
ブロックと呼ばれる単位でデータを管理し、それをチェーンのように連結してデータを蓄積する仕組みです。ブロックチェーンはP2Pネットワークや、コンセンサスアルゴリズム、スマートコントラクト(※以下に解説あり)、偽造防止・暗号化などの技術の組み合わせで実現されます。
ブロックチェーンは、同じデータを複数の場所に分散して管理しており、改ざんされにくいデータ構造となっています。そのため、高いセキュリティーとデータの耐改ざん性・透明性が実現できます。
ブロックチェーンは、仮想通貨の1つビットコインの技術として開発された経緯があります。暗号通貨の多くは、第三者を介さずにユーザー同士で直接取引が行われており、この取引履歴を記録するためにブロックチェーンの技術が使われています。ブロックチェーンは単に送金システムだけでなく、さまざまな経済活動のプラットフォームとなっています。
P2P(Peer to Peer)
P2P(ピアツーピア)とは、ブロックチェーンに利用されているネットワーク。従来のクライアント・サーバー方式と違い、情報媒体間で直接データの送受信をする通信方式です。
クライアント・サーバー方式では、情報媒体間でデータの送受信の際に第三者の媒体を経由するため、中央管理者の存在が必要でした。これに対して、P2Pでは、媒体間で直接やり取りを行うために、第三者のサーバを必要としません。ブロックチェーンの最大の特徴でもある非中央集権性は、このP2Pによるものと言えます。
コンセンサスアルゴリズム
コンセンサスアルゴリズムは、日本語で「合意の方法」。ブロックチェーンにおいて、取引の整合性を確認する合意形成に必要なアルゴリズム、または方式のことです。
中央集権的な管理者が存在しないP2Pネットワークでは、例えば仮想通貨を例にとると、世界中の通貨の利用者が同じ取引データを持ち合っていますので、改ざんや捏造があればすぐに発見することができますが、そのデータが正しいものかどうかを証明し担保する方法が必要です。その方法がコンセンサスアルゴリズムであり、データの真正性を担保するルールと言えます。
スマートコントラクト
スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上で動くプログラムで、特定の条件を満たした場合に契約を行うなど、さまざまな業務処理を記述することができる仕組みです。スマートコントラクトの契約はプログラムに従って履行され、その履行履歴はP2Pのネットワーク上でブロックチェーンに記述されるため、契約の透明性が確保されます。
暗号資産(仮想通貨)
仮想通貨(暗号資産)とは、電子データのみで取引される通貨。独自のブロックチェーンを持つ決済用のコインです。代表的なものは、ビットコイン、イーサリアム、リップル、ライトコイン、NEMなどがあり、現在も増え続けています。
暗号を意味するCrypto(クリプト)と、通貨を意味するCryptocurrency(カレンシー)を組み合わせたCryptocurrency(クリプトカレンシー)が仮想通貨の英語の正式名称になります。海外ではクリプトカレンシーという名称が一般的です。
ビットコイン
ビットコインは世界で初のブロックチェーンを基盤とした仮想通貨で、決済手段に特化しています。
イーサリアム
ビットコインとの違いは、イーサリアムは決済手段だけでなく、プラットフォームとしての機能を持っています。スマートコントラクトにより、ブロックチェーン上にアプリケーションを記録したり、契約の内容を保存したりできることが、大きな特徴です。
プラットフォームとしてのイーサリアム上で取引に使われる通貨をETH(イーサ)と言いますが、日本では通貨についてもイーサリアムと呼ぶことがあります。
NFT
NFTとは、Non-Fungible Token(ノンファンジブルトークン)の頭文字を取ったもので、日本語で非代替性トークンという意味になります。
非代替性は、替えが効かないという意味であり、NFTは、替えが効かない唯一無二であることをブロックチェーンを利用して証明する技術。これまで、所有者を明確にするのが困難であり、コピーし放題だったデジタルデータでしたが、NFTによりデジタルアートや音楽などの所有権を守ることができます。
Twitter創業者の初ツイートがNFTで3億円で落札、小学生が描いたNFTアートに高額な価値がついた、などニュースになったことで、大きな注目を集めました。
NFTには、スマートコントラクトを利用できるイーサリアムプラットフォームが必要となります。
トークン
トークンとは、直訳すると「しるし・証」といった意味。仮想通貨とトークンは広義では同じ意味ですが、仮想通貨の世界では用語を使い分けています。
仮想通貨は、ビットコインやイーサリアム・ネムはそれぞれのブロックチェーンで取引を行うもの。一方でトークンは、独自技術ではなくビットコインやイーサリアムなどの既存のブロックチェーンを利用して発行されています。
例えるなら、企業が独自に発行しているポイントのようなものであり、商品やサービスの対価として使われます。トークンを使えるのは発行した人や企業がサービス展開する範囲内のみとなります。
DAO
DAOは、ブロックチェーン上で特定のリーダーを設けずに意思決定を行う分散型自律組織。DAOの運営ルールはスマートコントラクトによってコード化され、これによって意志決定が反映される仕組みとなっています。従来の会社とは大きく異なり、新たな組織の運営形態として注目されています。
メタバース
メタバースとは、コンピュータやコンピュータネットワークの中に構築された、3次元の仮想空間やそのサービスです。
単なる商業空間やゲーム空間ということではなく、利用者がオンライン上で構築されたメタバースに、世界中からアバターと呼ばれる自分の分身で参加し、相互にコミュニケーションをとりながら買い物や商品の制作・販売といった、リアルと同じ経済活動を行なうことができます。
すでにメタバース空間でも、仮想通貨を使った商品の売買も始まっています。
メタバース上の多くのアイテムはNFTであり、そのため現実同様に仮想のアイテムや土地などの資産の取引に仮想通貨が使用されます。「メタバース」上で作られたデジタルデータに固有の価値を付加するためにNFTが使われており、それを取引するために仮想通貨が使われている、ということになります。
また、ゲームをしながらお金を稼ぐことができるNFTゲーム(ブロックチェーンゲーム)も全世界で注目され、ゲームのキャラクターなどもNFTのプラットフォームですでに売買されています。
Web3.0とは?ロックチェーンなどのワード解説:まとめ
上記で紹介した以外に、ブロックチェーン技術を使った分散型金融DeFi(ディーファイ)が、大きな注目を集めていますが、今はまだリスクが大きかったり法整備ができていないなど、問題点が多くあります。また、ビットコインについては2018年のCoincheck(コインチェック)事件が大きく報道され、未だに仮想通貨に対し懐疑的な目を向けている人も多く、投機の印象が強いかもしれません。
しかしWeb3.0は金融だけではなく、これまでの概念を大きくかえる新しい世界であり、大手テック企業などの行き過ぎた中央集権を、Web3.0の非中央集権技術でコントロールできるかもしれないとも言われています。
日本政府も「デジタル社会の実現に向けた重点計画」Web3.0の推進では、「ブロックチェーン等の分散台帳技術やデジタル資産に関する研究開発・利用環境の整備を行い、世界の潮流に遅れることなく、必要な施策を実施」としています。
また、「Web3.0時代のNFT」ホワイトペーパーでは「Web3.0時代の到来は日本にとって大きなチャンスだが、今のままでは必ず乗り遅れる」とし、NFTビジネスの推進を新しい資本主義の成長戦略の柱に据えるとのことです。
中小企業においては、今はまだ実際にビジネスを展開していく段階ではないかもしれませんが、Web3.0はすでに始まっており、働き方も大きく変わっていくことが予想されます。今後は、Web3.0の発展を注視しながら、Web3.0を念頭に入れた上でビジネスを組み立てていくことが必要となっていくでしょう。
デジタル庁:デジタル社会の実現に向けた重点計画(https://www.digital.go.jp/policies/priority-policy-program/)の一部を参考に作成